経理の仕事がよくわかる本 / 栗山俊弘
- 作者: 栗山俊弘
- 出版社/メーカー: 日本能率協会マネジメントセンター
- 発売日: 2010/02/26
- メディア: 単行本
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以下のステップで経理の仕事について記述している本です。
- STEP1 基本業務をマスターするための基本的な知識と最初に経験する経理実務
- STEP2 経理実務を何カ月か経験して、次に取り組む月次決算や年次決算の業務
- STEP3 一番分かりにくい純資産の部, 消費税の知識, より専門的な会計基準や原価計算について
- STEP4 応用編 連結決算, 連結納税制度, 税務調査, 管理会計等について
- STEP5 経済環境の変化に伴う会計制度, 税制の改正について
本当に経理の人向けの本なので、私が求めてたのとちょっと違いました。
(本の内容が悪いわけではないです。)
そんな感じなので、実務経験のない私には後半はちょっと難しかったです。
ということで以下は読んでる時のメモ。特に意味なし。
経理の仕事
日次
出納業務
会計データの作成と入力
勘定科目の残高チェック
月次
売上・仕入れの月次締め
在庫計上
人件費・家賃計上
受取利息、支払い利息などの未収・未払計上
月次試算表の作成
年次
決算
計画書作成
予算編成
定款
登記 登記簿謄本
企業会計原則
一般原則
損益計算書原則
貸借対照表原則
会計基準
金融商品取引法
有価証券報告書
財務諸表等規則
会社法施行規則
会社計算規則
経理情報管理
機密性確保 アクセス権
完全性確保 プログラム
可用性確保 バックアップ
時価主義 割引計算
資金業務
小口現金制度
現金過不足勘定 雑収入・雑損失
預金
当座預金
当座貸越
銀行勘定調整表
現金出納
残高管理 金銭出納帳 金種表
バーチャル口座
手形割引 手形売却損
線引小切手 特定線引小切手 一般線引小切手
先日付小切手
除権判決 紛失→簡易裁判所の公示催告手続き
会計データ→試算表→貸借対照表, 損益計算書
決算書様式 会社計算書規則で規定
主な勘定科目の定義や表示 財務諸表等規則で規定
会計データの必要項目
勘定科目, 取引金額, 取引日, 伝票番号, 信憑書番号, 取引先名, 適用(取引の内容), 消費税申告用の実際の取引年月日, 消費税の課税区分, 消費税率, 消費財額
※信憑書 領収書, 納品書, 契約書等の取引の内容を証明する書類
仕訳伝票 入金伝票, 出金伝票, 振替伝票
棚卸資産
期首商品棚卸高 期末商品棚卸高
棚卸減耗 棚卸評価損
実地棚卸法
登記売上数量 = 前期繰越数量 + 当期仕入れ数量 - 期末棚卸数量
継続記録法
帳簿残高 現品残高
取得原価 正味売却原価 再調達原価
源泉税
印紙税
印紙不消印 印紙不添付 → 過怠税
有価証券
株式
債権
投資有価証券
関係会社株式
出資金
役員給与
定額同額給与
事前確定届出給与
利益連動給与
損金算入
役員報酬 役員賞与 役員退職金
形式基準 実質基準
使用人兼務役員
役員報酬部分 従業員給与部分
役務(えきむ)
会社法による決算手続き
金融商品取引法による決算手続き
会計監査
一般原則
1. 真実性の原則
2. 正規の簿記の原則
3. 資本取引・損益取引区分の原則
4. 明瞭性の原則
5. 継続性の原則
6. 保守主義の原則
7. 単一性の原則
損益計算書原則
1. 総額主義の原則
2. 費用収益対応の原則
貸借対照表原則
1. 資産・負債・資本の岸の基準
2. 総額主義の原則
3. 資産と負債・資本の一致
経営分析
収益性
総資本利益率(%) = 当期純利益 / 総資本 * 100
株主資本利益率(%) = 登記純利益 / 株主資本 * 100
効率性
総資本回転率(%) = 売上高 / 総資本 * 100
安全性
流動比率(%) = 流動資産 / 流動負債 * 100 (200%以上が安全)
当座比率(%) = 当座資産 / 流動負債 * 100 (100%以上が安全)
固定比率(%) = 固定資産 / 株主資本 * 100
固定長期適合比率(%) = 固定資産 / (固定負債 + 株主資本) * 100
資金繰り
資産繰計画
運転資金
設備資金
間接金融
銀行借入 証書借入, 当座借越契約, 手形割引
直接金融
増資 株主割当, 第三者割当, 公募増資
社債の発行 普通社債, 新株予約権付社債
保有資産の資金化 売掛金の回収, 在庫の販売, 遊休資産売却
