SEのための会計知識 / 篠田昌典, 栗原 直樹

SEのための会計知識―お客さまの業務がわかる 会社法・金融商品取引法対応

一覧形式で細かい情報がまとめられているので、お勧めです。
システム開発のためのビジネスプロセスと会計の接点 / 岩谷誠治 - tmurataの日記とSEが知っておきたい会計の落し穴―困ったときにあなたを救う会計用語INDEX付 / 岩谷誠治 - tmurataの日記と合わせて、押さえておくと良いかと。
#私自身ちゃんと押さえ切れてないですが…。
ということで、以下メモ。
#今回は途中から全然メモとってないな…ｗ

財務諸表であらわされるもの
  フローの情報   ┬ キャッシュ・フロー計算書(C/F)  一定期間のお金の動き
                 └ 損益計算書(P/L)                一定期間の利益
  ストックの情報 ─ 貸借対照表(B/S)                一時点の財産の状況

損益計算書(Profit and Loss Statement:P/L)
  1. 発生主義の原則
  2. 費用収益対応の原則と実現主義の原則
  3. 総額主義の原則

貸借対照表(Balance Sheet:B/S)
  1. 流動/固定の区分 営業循環基準, 1年基準に該当するものは流動資産(または流動負債)の内訳として表記し、それ以外は固定資産(または固定負債)として表記する
  2. 総額主義の原則
  3. 取得資産の減価償却と評価

キャッシュ・フロー計算書(Cash Flow Statement:C/F)
  1. 営業課都度によるキャッシュ・フロー
  2. 投資活動によるキャッシュ・フロー
  3. 財務活動によるキャッシュ・フロー
  1. + 2. = フリーキャッシュ・フロー(会社が自由に使える資金)
  作成方法
    直接法 取引から直接集計することによって算出
    間接法 損益計算書の項目の資金の動きを伴わない項目(減価償却等)と、貸借対照表の残金(売掛金等)の増減を税引前当期純利益に加減算することでⅢ仏

法人税の計算
  税法のうち法人税等(法人税, 住民税, 事業税)は企業の利益を基準として税額を算出するため、会計の手続きと合わせて一連の作業で計算する
  会計     収益 - 費用 = 利益
  法人税                 利益 + 損金不算入  = 課税所得
                              + 益金参入
                              - 損金参入
                              - 益金不算入
                                              課税所得 * 税率 = 法人税額
簿記
  流れ 取引記録 → 帳簿作成 → 決算処理
  取引記録
    仕訳方法(複式簿記)
      1. 取引を左右2つに分解する
      2. 記録
         ※貸借対照表上の取引の分類 資産[A], 負債[B], 純資産[C], 収益[D], 費用[E]
      2.1. 取引が資産[A], 負債[B], 純資産[C]に該当する場合
           実在するものの受渡しや、外部との権利義務(例 借入金, 出資等資本取引等)に従って記録
      2.2. 取引が収益[D], 費用[E]に該当する場合
           現金や債権の獲得につながった取引を収益、現金の支払や債務の発生に繋がった取引を費用として記録する
      ※借方には資産増, 負債減, 純資産増, 費用発生を記載する
      ※貸方には資産減, 負債増, 純資産減, 収益発生を記載する

    例:「200万円で車を買う」
       → 1. 左(車を取得する) 右(200万円支払う)
       → 2. 左(資産[A] 車の増加) 右(資産[A] 現金の減少)

帳簿作成
  主要簿
    仕訳帳
    総勘定元帳
  補助簿
    販売
      売上帳
      得意先元帳
    購買
      仕入帳
      仕入先元帳
    在庫
      製品有高帳
      商品有高帳
      材料有高帳
    その他
      当座預金出納帳
      現金出納帳
      固定資産台帳
      給与台帳
      原価元帳
  管理表
    得意先台帳
    受注台帳
    仕入先台帳
    注文台帳

決算処理
  合計残高試算表の作成(総勘定元帳を各科目毎に集計したもの)
  決算整理(集計後の調整)と財務諸表の作成

業務システム
  営業部門 販売管理
  製造・倉庫部門 生産・在庫管理, 原価管理
  購買部門 購買管理
  各部門 経費精算
  人事・総務部門 人事管理・給与計算
  各部門 固定資産
  経理・財務・経営企画部門 債権管理, 一般会計(月次決算/年次決算), 債務管理
  経理業務支援 資金管理, 予算管理, 連結決算


電子帳簿
  電子計算機を使用して作成する国税関係帳簿書類の保存方法等の特例に関する法律
  電子データ保存の5つの要件
    1. 電磁的記録の訂正加除の履歴の確保
    2. 各帳簿間での記録事項の総合関連性の確保
    3. 電子計算機処理システムの開発関係書類等の備え付け
    4. 見読可能装置の備え付け
    5. 検索機能の確保
  対処となる帳簿
    1. 自己が最初の記録段階から一貫して電子計算機を使用して作成する帳簿
    2. 自己が一貫して電子計算機を使用して作成する書類